NY在住の大江千里「日本は安すぎる」発言の波紋…ラーメンの値段は日本の2倍

米ニューヨークに活動拠点を置き、ジャズミュージシャンとして活躍している、大江千里(60)の“日本は安すぎる”発言が波紋を呼んでいる。大江が「週刊ダイヤモンド」(8月28日号)のインタビューに答えたもので、日本とアメリカを行き来するたびに、日本の物価の安さを心配していると語っているのだ。
菅首相はコロナ禍でも朝昼晩「外食フルコース」の贅沢三昧
<ワンコインランチって常軌を逸していると思います。500円のお弁当の背後には、おかずをせっせと詰めている人がいるわけです。その人たちはちゃんとした時給をもらえているんだろうか。心配になります。日本の物価の安さの裏側にあるのは、やっぱり賃金の問題じゃないでしょうか>
大江の話では、ニューヨークでも人気のラーメンは、1杯20ドル(2200円、1ドル=110円)以上、替え玉やトッピングをして、ビールを飲むと50ドル(5500円)はするという。実際、ニューヨークに3店舗展開している日本のラーメンチェーン「一蘭」の場合、日本で890~980円(店舗によって異なる)の天然とんこつラーメンが18.9ドル(2079円)と、日本の2倍程度。替え玉(3.9ドル=429円)を1回すると、1食あたり2500円ほどかかる。
「ニューヨークは日本に比べて家賃や人件費が高いうえ、全世界どこで食べても同じ味を提供しているため、赤い秘伝のたれやスープのもとになる、だしなどは福岡の工場から発送しています。その分の輸送費なども余計にかかっています。周辺のラーメン店も同等の価格のため、特に『高い』といったクレームはありません」(一蘭の広報)■安さのしわ寄せは働く人の給料に 世界的な低金利の影響で、株価や不動産価格は軒並み高騰。賃金のほか、原材料費なども上昇しているため、当然、アメリカでの生活費は高い。しかし、日本では株や不動産といった資産価格は高止まりしているものの、食費や日用品などは海外に比べると相当安い。円安要因も相まって、コロナ前は“安い日本“をめがけてインバウンド(訪日客)が殺到した。 モノやサービスが安いことは消費者にとってありがたいことだが、そのしわ寄せは人件費にきている。「実質賃金指数の推移の国際比較」(全労連作成)によると、1997年を100とすると、2016年は日本が89.7,アメリカ115.3、フランス126.4、スウェーデン138.4と、日本人の人件費はここ20年以上ずっと下落基調だ。 かつて“ジャパン・アズ・ナンバーワン”ともてはやされた日本では非正規雇用が増加、賃金上昇が見込めず、世界的に見て“ヤバイ”状態にあるというわけだ。
■安さのしわ寄せは働く人の給料に 世界的な低金利の影響で、株価や不動産価格は軒並み高騰。賃金のほか、原材料費なども上昇しているため、当然、アメリカでの生活費は高い。しかし、日本では株や不動産といった資産価格は高止まりしているものの、食費や日用品などは海外に比べると相当安い。円安要因も相まって、コロナ前は“安い日本“をめがけてインバウンド(訪日客)が殺到した。 モノやサービスが安いことは消費者にとってありがたいことだが、そのしわ寄せは人件費にきている。「実質賃金指数の推移の国際比較」(全労連作成)によると、1997年を100とすると、2016年は日本が89.7,アメリカ115.3、フランス126.4、スウェーデン138.4と、日本人の人件費はここ20年以上ずっと下落基調だ。 かつて“ジャパン・アズ・ナンバーワン”ともてはやされた日本では非正規雇用が増加、賃金上昇が見込めず、世界的に見て“ヤバイ”状態にあるというわけだ。
世界的な低金利の影響で、株価や不動産価格は軒並み高騰。賃金のほか、原材料費なども上昇しているため、当然、アメリカでの生活費は高い。しかし、日本では株や不動産といった資産価格は高止まりしているものの、食費や日用品などは海外に比べると相当安い。円安要因も相まって、コロナ前は“安い日本“をめがけてインバウンド(訪日客)が殺到した。 モノやサービスが安いことは消費者にとってありがたいことだが、そのしわ寄せは人件費にきている。「実質賃金指数の推移の国際比較」(全労連作成)によると、1997年を100とすると、2016年は日本が89.7,アメリカ115.3、フランス126.4、スウェーデン138.4と、日本人の人件費はここ20年以上ずっと下落基調だ。 かつて“ジャパン・アズ・ナンバーワン”ともてはやされた日本では非正規雇用が増加、賃金上昇が見込めず、世界的に見て“ヤバイ”状態にあるというわけだ。
モノやサービスが安いことは消費者にとってありがたいことだが、そのしわ寄せは人件費にきている。「実質賃金指数の推移の国際比較」(全労連作成)によると、1997年を100とすると、2016年は日本が89.7,アメリカ115.3、フランス126.4、スウェーデン138.4と、日本人の人件費はここ20年以上ずっと下落基調だ。 かつて“ジャパン・アズ・ナンバーワン”ともてはやされた日本では非正規雇用が増加、賃金上昇が見込めず、世界的に見て“ヤバイ”状態にあるというわけだ。