名作を10分に無断編集した「ファスト映画」横行、投稿者「自分の創作物で違法性もない」

映画を10分ほどの長さに無断編集した「ファスト映画」と呼ばれる動画が、インターネット上に相次いで投稿されている。
投稿者に広告料が入るケースが多いことから、動画数は一時、2000本以上にのぼった。6月に投稿者らが著作権法違反容疑で初摘発されたが、コロナ下で視聴需要は依然として高く、投稿が続いている。(畑武尊)
■月に10万円
「SF映画の不朽の名作」「家庭に問題を抱えた4人組が死体を探しに行く」。動画投稿サイト「ユーチューブ」のあるアカウントでは、こんな文言とともに、約20本のファスト映画が無料で公開されている。
「2001年宇宙の旅」や「スタンド・バイ・ミー」など洋画が中心で、クリックすると、あらすじを説明するナレーションや字幕とともに実際の映像が次々と流れ、結末も紹介される。
投稿者は、神奈川県に住む30歳代の男性プログラマーだ。昨年4月に興味本位で始めると視聴者が増え、現在、登録者は3万2000人にのぼる。レンタルビデオ店で映画のDVDを借り、パソコンの動画編集ソフトで7~8分に要約。4000字程度のナレーションを考えて吹き込む。完成まで2週間かかるという。
視聴されるとユーチューブから広告料が支払われる仕組みで、多い月で10万円ほどの収入になった。男性は「自分の創作物であり、違法性はないと考えている。この動画で映画を見たくなったという声も多い。制作側から異議があれば削除もしている」と主張する。 ■警察と連携  著作権法では、他人の著作物を無断でネットなどに公開することが禁じられている。  映画や漫画などの海賊版対策を行う「コンテンツ海外流通促進機構」(CODA)は、ファスト映画は著作物を無断で改変しており、投稿は同法違反にあたるとして、摘発に向けて警察と連携を強化している。  CODAによると、ファスト映画は数年前から海外で流行。国内では昨春から目立ち始めており、コロナ下の外出自粛で視聴者が増えたことが影響しているとみられる。今年6月時点で、ユーチューブの55アカウントで計2100本が投稿されていた。被害は推計950億円にのぼるという。
■警察と連携  著作権法では、他人の著作物を無断でネットなどに公開することが禁じられている。  映画や漫画などの海賊版対策を行う「コンテンツ海外流通促進機構」(CODA)は、ファスト映画は著作物を無断で改変しており、投稿は同法違反にあたるとして、摘発に向けて警察と連携を強化している。  CODAによると、ファスト映画は数年前から海外で流行。国内では昨春から目立ち始めており、コロナ下の外出自粛で視聴者が増えたことが影響しているとみられる。今年6月時点で、ユーチューブの55アカウントで計2100本が投稿されていた。被害は推計950億円にのぼるという。
著作権法では、他人の著作物を無断でネットなどに公開することが禁じられている。  映画や漫画などの海賊版対策を行う「コンテンツ海外流通促進機構」(CODA)は、ファスト映画は著作物を無断で改変しており、投稿は同法違反にあたるとして、摘発に向けて警察と連携を強化している。  CODAによると、ファスト映画は数年前から海外で流行。国内では昨春から目立ち始めており、コロナ下の外出自粛で視聴者が増えたことが影響しているとみられる。今年6月時点で、ユーチューブの55アカウントで計2100本が投稿されていた。被害は推計950億円にのぼるという。
映画や漫画などの海賊版対策を行う「コンテンツ海外流通促進機構」(CODA)は、ファスト映画は著作物を無断で改変しており、投稿は同法違反にあたるとして、摘発に向けて警察と連携を強化している。  CODAによると、ファスト映画は数年前から海外で流行。国内では昨春から目立ち始めており、コロナ下の外出自粛で視聴者が増えたことが影響しているとみられる。今年6月時点で、ユーチューブの55アカウントで計2100本が投稿されていた。被害は推計950億円にのぼるという。
CODAによると、ファスト映画は数年前から海外で流行。国内では昨春から目立ち始めており、コロナ下の外出自粛で視聴者が増えたことが影響しているとみられる。今年6月時点で、ユーチューブの55アカウントで計2100本が投稿されていた。被害は推計950億円にのぼるという。