SNSの罠 女子中生になりすました元校長の卑劣メッセージ

《関西のJC(女子中学生)です》。
SNS(会員制交流サイト)上でこんなメッセージとともに少女のわいせつ画像を販売していたのは、少女とは似ても似つかぬ男だった-。大阪府警が3月、児童買春・ポルノ禁止法違反などの容疑で、元小学校長で無職の男(62)=堺市北区=を逮捕した事件。男は若い男を装って少女に近づき、わいせつ画像を入手すると今度は少女になりすまして販売したという。SNSを悪用し、変幻自在に正体を変えた男の卑劣な手口とは。
悩みに付け込み
ツイッター上に並ぶ《#裏アカ女子》《#裏アカJK》といったハッシュタグ。女子中高生が人には言えない投稿をする際につける目印だ。男は約2年前、これらを検索しながらターゲットを物色していたという。
高校受験を控え、進路の悩みを打ち明ける少女に、《相談に乗るよ》とメッセージを送った。アカウントのアイコンは若い男性の写真だ。やがて、2人は頻繁に連絡を取り合うようになった。
《おはよ。勉強頑張って》《希望の高校へ行けますように!》。男は優しい言葉を送り続けた。徐々に親密な関係になっていったところで、《会いたい》と好意をにおわせ、《裸の写真を送って》と要求した。画像を入手した途端、男は別のアカウントを作成。今度はプロフィルを少女の名前に変更し、「#裏アカ女子」のハッシュタグを付けた上で、少女から聞き取った内容をツイートし始めた。《ストレスたまりまくり》《常に金欠》。そのツイートに連絡を取ってきた複数の男に対し、ダイレクトメッセージでやりとりを開始。《関西のJCです。画像は転用しないでください》とメッセージを添え、画像を販売していた。10人以上に販売男の犯行は府警のサイバーパトロールで発覚。府警は3月、同容疑などで男を逮捕し、大阪地検が7月に同罪などで起訴した。起訴状によると、昨年8月9日、埼玉県在住の50代の男性に対し、ツイッター上で少女らのわいせつ画像4点を5千円相当で販売したとしている。府警は少なくとも10人以上に画像を販売していたとみている。「悩んでいる若者の相談に乗るのが好きだった」。府警の調べに男はこう供述したという。長年教壇に立ち、校長まで務めた経験が少女とのやりとりに生きたのかもしれない。だが、実際にとった行動は、教育者としてあるまじきものだった。続発する「自画撮り被害」SNSで知り合った相手に求められるがまま、裸の写真などを送り、悪用されてしまう「自画撮り被害」は後を絶たない。警察庁のまとめによると、昨年1年間にSNSをきっかけに犯罪に巻き込まれた18歳未満の子供は1819人。前年より263人減少したものの、平成25年(1293人)と比べると約1・5倍に増加している。このうち、自画撮り被害を含む児童ポルノの被害児童数は例年、全体の約3割を占める。被害に遭った際に使用していたSNSは、ツイッターが全体の35・3%と最も多く、府警幹部は「児童が投稿した書き込みや動画に対し、容疑者がダイレクトメッセージを送るなどして知り合うケースが多い」と明かす。送った画像はインターネット上で拡散されたり、販売されたりする危険性をはらんでいるばかりか、画像を脅迫の材料にされ、誘拐事件につながるケースもある。府警幹部は「ネット上で拡散されてしまったら全て回収するのは困難。裸でなくても顔だけの写真でも編集されて転売されるケースがある。ネットだけの人間関係を安易に信じ過ぎないでほしい」と呼び掛けている。(木下未希)
画像を入手した途端、男は別のアカウントを作成。今度はプロフィルを少女の名前に変更し、「#裏アカ女子」のハッシュタグを付けた上で、少女から聞き取った内容をツイートし始めた。《ストレスたまりまくり》《常に金欠》。そのツイートに連絡を取ってきた複数の男に対し、ダイレクトメッセージでやりとりを開始。《関西のJCです。画像は転用しないでください》とメッセージを添え、画像を販売していた。10人以上に販売男の犯行は府警のサイバーパトロールで発覚。府警は3月、同容疑などで男を逮捕し、大阪地検が7月に同罪などで起訴した。起訴状によると、昨年8月9日、埼玉県在住の50代の男性に対し、ツイッター上で少女らのわいせつ画像4点を5千円相当で販売したとしている。府警は少なくとも10人以上に画像を販売していたとみている。「悩んでいる若者の相談に乗るのが好きだった」。府警の調べに男はこう供述したという。長年教壇に立ち、校長まで務めた経験が少女とのやりとりに生きたのかもしれない。だが、実際にとった行動は、教育者としてあるまじきものだった。続発する「自画撮り被害」SNSで知り合った相手に求められるがまま、裸の写真などを送り、悪用されてしまう「自画撮り被害」は後を絶たない。警察庁のまとめによると、昨年1年間にSNSをきっかけに犯罪に巻き込まれた18歳未満の子供は1819人。前年より263人減少したものの、平成25年(1293人)と比べると約1・5倍に増加している。このうち、自画撮り被害を含む児童ポルノの被害児童数は例年、全体の約3割を占める。被害に遭った際に使用していたSNSは、ツイッターが全体の35・3%と最も多く、府警幹部は「児童が投稿した書き込みや動画に対し、容疑者がダイレクトメッセージを送るなどして知り合うケースが多い」と明かす。送った画像はインターネット上で拡散されたり、販売されたりする危険性をはらんでいるばかりか、画像を脅迫の材料にされ、誘拐事件につながるケースもある。府警幹部は「ネット上で拡散されてしまったら全て回収するのは困難。裸でなくても顔だけの写真でも編集されて転売されるケースがある。ネットだけの人間関係を安易に信じ過ぎないでほしい」と呼び掛けている。(木下未希)
《ストレスたまりまくり》《常に金欠》。そのツイートに連絡を取ってきた複数の男に対し、ダイレクトメッセージでやりとりを開始。《関西のJCです。画像は転用しないでください》とメッセージを添え、画像を販売していた。10人以上に販売男の犯行は府警のサイバーパトロールで発覚。府警は3月、同容疑などで男を逮捕し、大阪地検が7月に同罪などで起訴した。起訴状によると、昨年8月9日、埼玉県在住の50代の男性に対し、ツイッター上で少女らのわいせつ画像4点を5千円相当で販売したとしている。府警は少なくとも10人以上に画像を販売していたとみている。「悩んでいる若者の相談に乗るのが好きだった」。府警の調べに男はこう供述したという。長年教壇に立ち、校長まで務めた経験が少女とのやりとりに生きたのかもしれない。だが、実際にとった行動は、教育者としてあるまじきものだった。続発する「自画撮り被害」SNSで知り合った相手に求められるがまま、裸の写真などを送り、悪用されてしまう「自画撮り被害」は後を絶たない。警察庁のまとめによると、昨年1年間にSNSをきっかけに犯罪に巻き込まれた18歳未満の子供は1819人。前年より263人減少したものの、平成25年(1293人)と比べると約1・5倍に増加している。このうち、自画撮り被害を含む児童ポルノの被害児童数は例年、全体の約3割を占める。被害に遭った際に使用していたSNSは、ツイッターが全体の35・3%と最も多く、府警幹部は「児童が投稿した書き込みや動画に対し、容疑者がダイレクトメッセージを送るなどして知り合うケースが多い」と明かす。送った画像はインターネット上で拡散されたり、販売されたりする危険性をはらんでいるばかりか、画像を脅迫の材料にされ、誘拐事件につながるケースもある。府警幹部は「ネット上で拡散されてしまったら全て回収するのは困難。裸でなくても顔だけの写真でも編集されて転売されるケースがある。ネットだけの人間関係を安易に信じ過ぎないでほしい」と呼び掛けている。(木下未希)
10人以上に販売男の犯行は府警のサイバーパトロールで発覚。府警は3月、同容疑などで男を逮捕し、大阪地検が7月に同罪などで起訴した。起訴状によると、昨年8月9日、埼玉県在住の50代の男性に対し、ツイッター上で少女らのわいせつ画像4点を5千円相当で販売したとしている。府警は少なくとも10人以上に画像を販売していたとみている。「悩んでいる若者の相談に乗るのが好きだった」。府警の調べに男はこう供述したという。長年教壇に立ち、校長まで務めた経験が少女とのやりとりに生きたのかもしれない。だが、実際にとった行動は、教育者としてあるまじきものだった。続発する「自画撮り被害」SNSで知り合った相手に求められるがまま、裸の写真などを送り、悪用されてしまう「自画撮り被害」は後を絶たない。警察庁のまとめによると、昨年1年間にSNSをきっかけに犯罪に巻き込まれた18歳未満の子供は1819人。前年より263人減少したものの、平成25年(1293人)と比べると約1・5倍に増加している。このうち、自画撮り被害を含む児童ポルノの被害児童数は例年、全体の約3割を占める。被害に遭った際に使用していたSNSは、ツイッターが全体の35・3%と最も多く、府警幹部は「児童が投稿した書き込みや動画に対し、容疑者がダイレクトメッセージを送るなどして知り合うケースが多い」と明かす。送った画像はインターネット上で拡散されたり、販売されたりする危険性をはらんでいるばかりか、画像を脅迫の材料にされ、誘拐事件につながるケースもある。府警幹部は「ネット上で拡散されてしまったら全て回収するのは困難。裸でなくても顔だけの写真でも編集されて転売されるケースがある。ネットだけの人間関係を安易に信じ過ぎないでほしい」と呼び掛けている。(木下未希)
男の犯行は府警のサイバーパトロールで発覚。府警は3月、同容疑などで男を逮捕し、大阪地検が7月に同罪などで起訴した。起訴状によると、昨年8月9日、埼玉県在住の50代の男性に対し、ツイッター上で少女らのわいせつ画像4点を5千円相当で販売したとしている。府警は少なくとも10人以上に画像を販売していたとみている。「悩んでいる若者の相談に乗るのが好きだった」。府警の調べに男はこう供述したという。長年教壇に立ち、校長まで務めた経験が少女とのやりとりに生きたのかもしれない。だが、実際にとった行動は、教育者としてあるまじきものだった。続発する「自画撮り被害」SNSで知り合った相手に求められるがまま、裸の写真などを送り、悪用されてしまう「自画撮り被害」は後を絶たない。警察庁のまとめによると、昨年1年間にSNSをきっかけに犯罪に巻き込まれた18歳未満の子供は1819人。前年より263人減少したものの、平成25年(1293人)と比べると約1・5倍に増加している。このうち、自画撮り被害を含む児童ポルノの被害児童数は例年、全体の約3割を占める。被害に遭った際に使用していたSNSは、ツイッターが全体の35・3%と最も多く、府警幹部は「児童が投稿した書き込みや動画に対し、容疑者がダイレクトメッセージを送るなどして知り合うケースが多い」と明かす。送った画像はインターネット上で拡散されたり、販売されたりする危険性をはらんでいるばかりか、画像を脅迫の材料にされ、誘拐事件につながるケースもある。府警幹部は「ネット上で拡散されてしまったら全て回収するのは困難。裸でなくても顔だけの写真でも編集されて転売されるケースがある。ネットだけの人間関係を安易に信じ過ぎないでほしい」と呼び掛けている。(木下未希)
「悩んでいる若者の相談に乗るのが好きだった」。府警の調べに男はこう供述したという。長年教壇に立ち、校長まで務めた経験が少女とのやりとりに生きたのかもしれない。だが、実際にとった行動は、教育者としてあるまじきものだった。続発する「自画撮り被害」SNSで知り合った相手に求められるがまま、裸の写真などを送り、悪用されてしまう「自画撮り被害」は後を絶たない。警察庁のまとめによると、昨年1年間にSNSをきっかけに犯罪に巻き込まれた18歳未満の子供は1819人。前年より263人減少したものの、平成25年(1293人)と比べると約1・5倍に増加している。このうち、自画撮り被害を含む児童ポルノの被害児童数は例年、全体の約3割を占める。被害に遭った際に使用していたSNSは、ツイッターが全体の35・3%と最も多く、府警幹部は「児童が投稿した書き込みや動画に対し、容疑者がダイレクトメッセージを送るなどして知り合うケースが多い」と明かす。送った画像はインターネット上で拡散されたり、販売されたりする危険性をはらんでいるばかりか、画像を脅迫の材料にされ、誘拐事件につながるケースもある。府警幹部は「ネット上で拡散されてしまったら全て回収するのは困難。裸でなくても顔だけの写真でも編集されて転売されるケースがある。ネットだけの人間関係を安易に信じ過ぎないでほしい」と呼び掛けている。(木下未希)
続発する「自画撮り被害」SNSで知り合った相手に求められるがまま、裸の写真などを送り、悪用されてしまう「自画撮り被害」は後を絶たない。警察庁のまとめによると、昨年1年間にSNSをきっかけに犯罪に巻き込まれた18歳未満の子供は1819人。前年より263人減少したものの、平成25年(1293人)と比べると約1・5倍に増加している。このうち、自画撮り被害を含む児童ポルノの被害児童数は例年、全体の約3割を占める。被害に遭った際に使用していたSNSは、ツイッターが全体の35・3%と最も多く、府警幹部は「児童が投稿した書き込みや動画に対し、容疑者がダイレクトメッセージを送るなどして知り合うケースが多い」と明かす。送った画像はインターネット上で拡散されたり、販売されたりする危険性をはらんでいるばかりか、画像を脅迫の材料にされ、誘拐事件につながるケースもある。府警幹部は「ネット上で拡散されてしまったら全て回収するのは困難。裸でなくても顔だけの写真でも編集されて転売されるケースがある。ネットだけの人間関係を安易に信じ過ぎないでほしい」と呼び掛けている。(木下未希)
SNSで知り合った相手に求められるがまま、裸の写真などを送り、悪用されてしまう「自画撮り被害」は後を絶たない。警察庁のまとめによると、昨年1年間にSNSをきっかけに犯罪に巻き込まれた18歳未満の子供は1819人。前年より263人減少したものの、平成25年(1293人)と比べると約1・5倍に増加している。このうち、自画撮り被害を含む児童ポルノの被害児童数は例年、全体の約3割を占める。被害に遭った際に使用していたSNSは、ツイッターが全体の35・3%と最も多く、府警幹部は「児童が投稿した書き込みや動画に対し、容疑者がダイレクトメッセージを送るなどして知り合うケースが多い」と明かす。送った画像はインターネット上で拡散されたり、販売されたりする危険性をはらんでいるばかりか、画像を脅迫の材料にされ、誘拐事件につながるケースもある。府警幹部は「ネット上で拡散されてしまったら全て回収するのは困難。裸でなくても顔だけの写真でも編集されて転売されるケースがある。ネットだけの人間関係を安易に信じ過ぎないでほしい」と呼び掛けている。(木下未希)
警察庁のまとめによると、昨年1年間にSNSをきっかけに犯罪に巻き込まれた18歳未満の子供は1819人。前年より263人減少したものの、平成25年(1293人)と比べると約1・5倍に増加している。このうち、自画撮り被害を含む児童ポルノの被害児童数は例年、全体の約3割を占める。被害に遭った際に使用していたSNSは、ツイッターが全体の35・3%と最も多く、府警幹部は「児童が投稿した書き込みや動画に対し、容疑者がダイレクトメッセージを送るなどして知り合うケースが多い」と明かす。送った画像はインターネット上で拡散されたり、販売されたりする危険性をはらんでいるばかりか、画像を脅迫の材料にされ、誘拐事件につながるケースもある。府警幹部は「ネット上で拡散されてしまったら全て回収するのは困難。裸でなくても顔だけの写真でも編集されて転売されるケースがある。ネットだけの人間関係を安易に信じ過ぎないでほしい」と呼び掛けている。(木下未希)
被害に遭った際に使用していたSNSは、ツイッターが全体の35・3%と最も多く、府警幹部は「児童が投稿した書き込みや動画に対し、容疑者がダイレクトメッセージを送るなどして知り合うケースが多い」と明かす。送った画像はインターネット上で拡散されたり、販売されたりする危険性をはらんでいるばかりか、画像を脅迫の材料にされ、誘拐事件につながるケースもある。府警幹部は「ネット上で拡散されてしまったら全て回収するのは困難。裸でなくても顔だけの写真でも編集されて転売されるケースがある。ネットだけの人間関係を安易に信じ過ぎないでほしい」と呼び掛けている。(木下未希)
府警幹部は「ネット上で拡散されてしまったら全て回収するのは困難。裸でなくても顔だけの写真でも編集されて転売されるケースがある。ネットだけの人間関係を安易に信じ過ぎないでほしい」と呼び掛けている。(木下未希)