梅雨末期の災害級大雨「全国的に増える恐れ」…温暖化放置なら「北海道にも及ぶ」

温暖化対策を取らなければ、梅雨末期に災害級の大雨をもたらす降雨域が北へと広がり、2090年代には北海道南部に及ぶとする推定結果を京都大のチームがまとめた。
近年は九州など西日本に被害が集中しているが、チームは「温暖化がこのまま進めば、全国的に豪雨災害が増える恐れがある」と警鐘を鳴らす。
国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は、対策を行わない場合、今世紀末の世界の平均気温は産業革命前より4度超上昇すると想定している。チームの中北英一・京大防災研究所教授らは、この想定を基に日本周辺の海水温や降雨量などの変化をコンピューターで予測。18年の西日本豪雨や20年の九州豪雨のように梅雨末期の7月に大雨が降る地域を推定した。
その結果、20年代後半には岩手県でも現在の西日本並みの雨(月約300ミリ以上)が降るようになり、95年以降はこうした降雨域が北海道函館市付近まで広がることがわかった。日本近海の平均海面水温が上昇し、大量の水蒸気が南の海上から日本列島に広く流れ込むようになるためという。