急成長中の通販サイト「Qoo10」で偽物トラブル 複数の購入者が訴え…メーカーも注意喚起

インターネット通販サイト「Qoo10(キューテン)」で、人気化粧品ブランドの偽物が出回っているとして、メーカーが注意を促している。
被害を訴える購入者も少なくなく、運営会社は取材に対策を強化していると答えた。
「某通販の偽物に引っかかった」「偽物単体でみただけじゃ見抜けない気がする」――。10代の女性が2021年12月上旬、ツイッターでこう訴えると、不安の声とともに広く拡散した。
取材に応じた女性によれば、Qoo10で人気化粧品ブランド「コスメデコルテ」の商品を購入したものの、正規品と比べてパッケージや中身が明らかに異なっていたという。
Qoo10とは、”衝撃コスパモール”を標榜する通販サイトだ。2010年に運営を始め、年に4回行われるセール「メガ割」で知られる。
女性ユーザーの多さが特徴で、「ビューティ・コスメカテゴリー」が売れ筋。想定顧客は「定番のブランド商品を高コスパで購入したい方」「普段よりもお安くお得な化粧品で、気軽にメイクの幅を広げたい方」「韓国コスメをはじめ、海外の日本未発売商品を入手したい方」としている。
会員数は2020年12月に1750万人を超えた(1000万人突破は18年5月、どちらも運営会社の発表から)。化粧品の口コミアプリ「LIPS(リップス)」を展開するAppBrewの調査(21年11月8日~15日の期間、3461人のアプリユーザーに実施)では、約2人に1人が化粧品を購入する際にQoo10を最も利用すると答えた。Amazon(15.5%)、楽天市場(12.5%)、ブランド公式サイト(10.8%)を抑えて1位だった。
女子中高生が選ぶ「JC・JK流行語大賞2021」では、アプリ部門でQoo10が4位に選ばれた。
J-CASTニュースが取材を進めると、偽物の被害に遭ったという利用者は少なくなかった。
40代の女性は、11月下旬に「メガ割」でまつ毛美容液「エマーキット」を買った。発送は中国からだった。「国内メーカーの商品なのになぜ」と疑問に思い、メーカーに問い合わせたところ、偽物と判明した。
出品者に連絡したものの返事はなく、商品ページは消えていた。Qoo10のサポートに報告して返金を受けた。
Qoo10のウェブサイトでは、「セラー(売り手)は、法人・個人を問わず、国内外から、自由に商品を出品できます」と書かれている。
30代女性は、フェイスパウダー「エレガンス/ラ プードル オートニュアンス」の偽物とみられる商品が届いた。
11月中旬に所在地が香港の店から注文すると、発送元はなぜか大阪だった。正規品と比べて(1)ケースのロゴ装飾が荒い(2)開け閉めがしにくい(3)パフのロゴが違う(4)色味が違う。香りがしない――といった違いに気づいた。
女性は「あまりにもQoo10を信用しすぎたと反省しております。少しでも被害が減ってくれることを願います」と訴える。
エマーキットを販売する水橋保寿堂製薬は取材に、Qoo10を含む複数の通販サイトやメルカリなどのオークションサイトで偽物を確認していると答えた。2021年2月中旬に消費者からの連絡で把握した。
12月14日時点で613件(そのうちQoo10は83件)の相談が寄せられ、Qoo10の出品者や運営会社に対応を求めたこともあったという。自社サイトでは「メルカリ、ヤフオク、Qoo10に出品されているほとんどが偽物と確認されております」と注意を呼びかけている。
コーセーでは、コスメデコルテのフェイスパウダー(ルースパウダー)、AQMW フェイスパウダー(ルースパウダー)、モイスチュア リポソーム(美容液)、ヴィタドレーブ(化粧水)の4商品で被害を確認した。
広報担当者によれば、2020年の初めに消費者からの問い合わせで発覚し、公式サイトで「効能や安全性等の保証が一切出来ないばかりか、お客さまが万が一、このような模倣品をご購入、ご使用された場合、健康被害を引き起こす恐れがあることを危惧しております」「模倣品撲滅に向け、法的措置を含め取り組みを一層強化してまいります」などと声明を出した。
コーセー傘下のアルビオンでも、人気ブランド「PAUL & JOE」「エレガンス」で被害に遭っているという。公式サイトでの注意喚起に加え、「税関登録にて水際対策を実施しております」(広報グループ)。
3社とも、公式通販サイトや正規販売店(代理店)での購入を勧めている。
Qoo10を運営する米イーベイ傘下の「eBay Japan」に見解を求めると、偽造品の流通については把握しているとする。
出品前のチェックや専門部署によるモニタリング、外部からの申告受付など対策を講じており、偽造品と分かった場合は「その時点で事実上の販売停止・退店措置をとっています」という。被害に遭った利用者には全額返金する。
「偽造品・模造品出品のターゲットになる対象商品(ブランド)や、手口は常に変化しています」と対策の難しさにも触れつつ、今後は「商品モニタリングシステムを改善し、商品が出品される前段階の事前検収をさらに強化します。また、モニタリング専門スタッフによる監視体制も強化します」と答えた。
(J-CASTニュース編集部 谷本陵)